リーンスタートアップが提唱されて、約14年が経過しました。
ベンチャーやスタートアップを中心に支持されていた事業経営スタイルですが、
昨今、多くの中小ベンチャーを中心に新しく事業を立ち上げる際に採用されています。

今回は自社でリーンスタートアップを採用するべきか否かを判断するために、
リーンスタートアップのメリット、デメリットについて解説します。

リーンスタートアップの概要

リーンスタートアップとは、4つのステップから成り立つ事業運営手法の一種です。

構築

自分たちが想定した顧客、その顧客が抱えるニーズ、そのニーズを満たすようなサービスやプロダクトとはなにか？について仮説を立てます。
その仮説をもとに、なるべくコストをかけずにサービスやプロダクトを作成します。
この段階でのサービスやプロダクトをMVP（Minimum viable product）実用最小限の製品
と呼びます。

計測

「構築」の段階で作成した、MVPをアーリーアダプターに実際に使ってもらいます。

アーリーアダプター（Early adopter）とは初期採用者という意味で、自らプロダクトについて興味をもち情報収集をするような、流行に敏感な人を指します。
例えばゲームが発売される際に、先行体験版に申し込むような人たちです。

そしてアーリーアダプターの反応をしっかりと確認します。

学習

「計測」の段階で集めた、アーリーアダプターの反応や意見を元にMVPの改善をします。

再構築

「計測」の結果、そもそもの仮説が間違っていた。
そんな場合は仮説自体を変え、それに応じてMVPも作り直す必要があります。
そのことをピボットすると言います。

つまり、

基本的には、上の「構築」「計測」「学習」の3つの工程を1セットとし、
完成まで何度も繰り返します。
これがリーンスタートアップです。

リーンスタートアップのメリット

①コストがかからない　

従来では、完璧に機能を搭載した完成された製品をリリースすることが当たり前でしたが、リーンスタートアップではMVPがあります。

必要最低限の機能だけが備わっている製品を一旦リリースし、顧客のフィードバックを反映させることで、顧客が本当に求めている機能だけを搭載した製品を作成することができます。
そして、余計な機能を搭載することを避けられるのでコストもより低くすることができます。

②状況に即した決断ができる。

リーンスタートアップでは必要最低限の製品（MVP）から完成形ができあがるまでに、現状のサービス、プロダクトに対する顧客からのレビューを受け取れる機会が多くあります。

従来の開発方法とは違って、製品の開発工程によりリアルな顧客のニーズを反映させることができます。

リーンスタートアップのデメリット

①合わない事業がある

リーンスタートアップの特性上、やはり合わない事業も存在します。
例えば、一度サービスを提供してしまったらその後の購買行動に期間が空いてしまい、なおかつ高額なものを販売またはレンタルする事業です。具体的には住宅販売や、自動車販売等が当てはまります。

これらの事業は、多くの顧客の人生で購買する機会が一度または数回になることが多い上、一度リリースしてしまった製品を顧客からのレビューを基に改善することが基本できません。

一度の購買体験で失敗してしまったら、もう二度と利用してくれない可能性が高く、そしてMVPの計測と学習がしにくい。
これら2つの理由で、リーンスタートアップには合わないと言えます。

②手段と目的が逆転してしまう

これはリーンスタートアップに慣れていない現場で起こりがちなことです。
3つの手順「構築」「計測」「学習」をこなすことが目的になってしまい、リーンスターアップの利点を意識することができなくなり、新規事業をなあなあにピボットしてしまう。
そんなケースが見受けられます。

まとめ

今回はリーンスタートアップのメリット、デメリットについてまとめました。
結論、合わない事業もたしかにありますが、ほとんどの事業がリーンスタートアップで運営できると考えています。

先にも触れましたが、伝統的な大企業でも新規事業の運営方法として、リーンスタートアップが採用されています。
ここからもわかる通り、リーンスタートアップは今まさしく取り入れられているホットなハウツーなのではないでしょうか。